目次
1・サラリーマンが税金をゼロにできる?

2・「サラリーマン限定 税金0円の勧め」にかかる費用

3・「サラリーマン限定 税金0円の勧め」にかかる時間

4・「サラリーマン限定 税金0円の勧め」のデメリット

5・サラリーマンの節税関連の類所商品との比較

6・もし何もしなければ・・

7・サラリーマンの節税に関する無料冊子のご案内

8・ご質問はこちらから



サラリーマンが税金をゼロにできる?

初めまして、ユーカリです☆♪


このサイトへいらしたあなたは、「なんとか少しでも税金が
安くならないものか?」とお悩みの、サラリーマン・OL・
主婦の方ではありませんか?



私は主婦として27年間過ごしてきました。
ここ数年、「将来の年金は不安になる」「お給料は目減り」
「物価は上がっていく」とトリプルパンチですよね。




特に昨年の住民税が高くなったことは、本当にショック!!

                    (>=<);;



そこで主婦としてできる様々な節約・節税方法を探すうちに
「サラリーマン限定 税金0円の勧め」に出会いました。
正直、「こんな裏技があったの?」と心底ビックリ!!




現在は、来年の確定申告で今後の「税金0円生活」を目指し
主人とともにマニュアルを参考に実践中です。



このブログでは「サラリーマン限定 税金0円の勧め」
についての、私の感想と評価を皆様とシェアしたいと
思います。



同じ悩みを持つあなたにとって、私の経験が
お役にたてれば幸いです。


                   (⌒∇⌒)〜


続きはこちら

「サラリーマン限定 税金0円の勧め」にかかる費用

この「サラリーマン限定 税金0円の勧め」を実践する
ためにかかる費用は、マニュアル代12,800円だけです。
郵送料も書類作成料も一切かかりません。

                  

さらに、私が「お得だ!」と感じた限定特典は以下の3つ

                     \(・_・☆)


1、生命保険の裏側(払いすぎを見直して適正に)

2、401Kの概要(会社員は必見ですね)

3、無期限のメールサポート(個別の無料相談できる!!)



自営業の方と違って、勤め人は税理士さんに相談する機会
がほとんどないので、敷居が高いですよね。
金額も高そうだし。



マニュアルを買うことで税金の知識が増えますし、
経理の専門家にも相談できるのも嬉しい限りです。
 
                    \(⌒∇⌒)/


サラリーマン限定 税金0円生活の勧め■簡単!年金も退職金も当てにならない時代だからこそ今必要な完全合法で出来る



続きを読む





「サラリーマン限定 税金0円の勧め」にかかる時間

この「サラリーマン限定 税金0円の勧め」でやることは、
まず1枚の書類を税務署に提出することです。
これはほんの5分から10分もあれば終わり、とても簡単です。



書き方の注意は、マニュアルに細かく指示されているので
迷うことは特にありません。最初はこれだけです。


その後は毎年確定申告の時期に、やはりマニュアルに従って
必要な該当項目を記入し、提出するだけです。複雑な帳簿
つけも、面倒な領収書整理もしなくて大丈夫です。

                     @(⌒∇⌒)



会社勤めをしていると、税金関係は全て会社任せにしている
ので、確定申告はどうしても面倒くさく感じるでしょう。



でも、年に一度の作業をするだけで、年間に約30万円近く
(個人差はあります)のお金が戻ってくるとしたら、
もう「面倒くさい」とは言っていられませんよね。

                    \(・_・☆)

 ↓ ↓ ↓
サラリーマン限定 税金0円生活の勧め■簡単!年金も退職金も当てにならない時代だからこそ今必要な完全合法で出来る



続きを読む

「サラリーマン限定 税金0円の勧め」のデメリット

親と同居をしているサラリーマン・OLの方は
このマニュアルで「税金0円」を目指すのはちょっと
難しいかもしれませんね。(絶対ダメとは言いませんが)

                      

家賃や住宅ローン、水道・光熱費、電話代などを
自分で支払っていることが、節税するための
大きなポイントになりますから。

                    (ー_ー)


逆に、一人暮らしまたは所帯主のサラリーマンは、
当然上記のような住居関係の費用を自分のお給料
から支払ってますので、是非節税してください。



どちらにしても、今の生活を何も変えずに
今後ずっと現金が戻ってくる方法ですから
やって損はないと思いますよ。

                    (⌒∇⌒)~~


サラリーマン限定 税金0円生活の勧め■簡単!年金も退職金も当てにならない時代だからこそ今必要な完全合法で出来る



続きを読む

節税関連類似マニュアルとの比較

調べてみた結果、サラリーマンの節税に関する
マニュアルには、前回のマニュアルの他に
こんなものもあることがわかりました。   (⌒=⌒)。


1、税金を取り戻すための裏技(サラリーマン編)



2、超簡単!!サラリーマンとOLの為の節税術


3、『私たちは負けない!サラリーマンとその妻達の、圧勝!節税対策!』


どのマニュアルも、確定申告をすることで節税する点は
同じですが、「医療費」や「扶養控除」と言った
従来から知られている内容が多いようでした。



お値段を比べると一番高くなりますが、他では見られない
「裏ワザ」が紹介されている点や、限定特典まで含めて
比べると、下のマニュアルは一番かなと思います。

  ↓  ↓  ↓
ユーカリお薦めのマニュアル



ご質問がございましたら、お気軽に♪
内容を知っていますので、いろいろとお答えできると
思います。
                   @(⌒∇⌒)
 ↓ ↓
ご質問はこちらから


次回はサラリーマンの今後について、
恐ろしいお話をしますね。


続きを読む

もし何もしなければ?

こんにちは☆♪


今日は予告通り、サラリーマンの今後のお金について
恐ろしいお話をします。


皆様もご存じのとおり平成18年度から定率減税は
20%から10%に減り、ついに19年度には廃止になりました。
そして、19年6月からは住民税の税率が引き上げられました。

                      (>=<)


今年に入ってから、物価もジワジワ上がっています。
皆様の家庭ではどうお感じでしょうか?



今後日本では、消費税10%が検討され、生命保険料の
控除が縮小・社会保険料の負担増が予想されています。
「取りやすいところから取る」では、たまりません!


自分の生活は自分で守る方法を、検討しなければ
いけない時代になったのではないでしょうか?



私でお役にたてることがあれば、お手伝い致します。
お気軽にご質問ください。

 ↓ ↓ ↓
ご質問はこちらから


節税を本気でお考えなら、こちらを購入した方が
てっとり早いです。お値段以上の価値がありますので。
                        
 ↓  ↓  ↓                
サラリーマン限定 税金0円生活の勧め■簡単!年金も退職金も当てにならない時代だからこそ今必要な完全合法で出来る


次回は私からあなたへメッセージがございます。
同じ悩みを持つ仲間として、よろしければ
お話を来て下さい。

                      \(・_・☆)

ユーカリからのメッセージ

     



サラリーマンの節税に関する無料冊子のご案内

サラリーマンの節税に関する、無料冊子を集めてみました。


ご興味がございましたら、こちらにお名前
(ハンドルネーム可)とメールアドレスを
打ち込んでください。



折り返し、無料冊子のダウンロード方法を
メールでお送り致します。



無料冊子のお申込みはこちらから


続きを読む

ご質問はこちらから

今までサラリーマンは、国から言われるままに
税金を払ってきました。給与は全てガラス張りですし、
「余分に納めすぎているのではないか?」など考えもせずに。



でもこれからは納税を会社任せにせずに、自分でも
税金についてきちんと勉強し、合法的に節税対策
をしたお金で生活を充実させましょう。


私でよろしければ、いつでもご相談にのります。
何かご不明な点がありましたら、こちらのフォーム
からお気軽にご質問ください。

 ↓  ↓ ↓
ご質問はこちら

家計防衛 サラリーマンも積極的に確定申告活用をと専門家提案

1月16日付のNEWS ポストセブンで以下のような
記事が載っていました。是非ご参考にしてください↓

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

大増税時代がやってくる。


東日本大震災の「復興増税」で所得税25年間は約7.5兆円、
個人住民税は10年間で約6000億円の増税となるほか、
消費税の増税も必至の情勢だ。



一体、どのように生活を防衛していけばよいのか、経済ジャー
ナリストの荻原博子氏が解説する。

* * *
家計においては、住宅ローンの繰り上げ返済と並んで、真っ先に
検討すべきなのが「保険」の見直しだ。生命保険などは多くの人が
「かけ過ぎ」「払いすぎ」の傾向が強く、必要以上に複数の保険や
保障の大きい商品に加入している場合がある。



一度、財産の棚卸しをして、要るもの、要らないものを整理してはどうだろうか。


公的年金が不安という理由で、個人年金保険に加入する人が増えているが、
これからは「年金」という名前の付く金融商品には入らないほうがよいと私は
考えている。

個人年金保険には、従来型の個人年金保険と、運用次第で将来もらえる
年金額が変わる変額個人年金保険があるが、予定利率が高かった1996年
までに契約した個人年金保険を除き、この低金利時代においてはどちらも運用
利回りがよくない。



さらに変額個人年金保険は運用中の合計手数料が2〜4%と高すぎる。


1000万円を20年間運用して増減しない状態が続けば、20年後は半額の
500万円程度になっているものが多いだろう。手数料だけでどんどん年金
が減ってしまうような商品に、老後を安心して託せるわけがない。



それなら銀行を金庫代わりにして、現金を定期預金で預けておくほうが
断然いい。「年金より現金」と肝に銘じておこう。


増税には納得できなくても、税金を払うのは国民の義務であり、「税金を
払わない」という裏技はない。


しかし、節税はできる。年が明ければ確定申告のシーズンだが、サラリー
マンもぜひ積極活用してほしい。


忘れがちな医療費控除をはじめ、マイホームを買った人は住宅ローン控除、
株などで損失を出した人は繰越控除など、面倒がらずに申告しよう。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20120116-00000012-pseven-bus_all
(引用)

2年後の手取り、60万円減も 増税案など前提に試算 

野田首相に代って以来、なんとなく「増税ありき」の様な議論がなされている
様ですが、サラリーマンにとっては今後どうなって行くのでしょう。


10月7日付のasahi.comよりこんな記事を抜粋してみました↓

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


東日本大震災の復興増税や厚生年金保険料の引き上げ、子ども手当の
見直しなどでサラリーマンの手取り額は2年後に年13万〜60万円減る――。


そんな「負担増」の試算を大和総研がまとめた。


 2013年1月から10年間、所得税額を4%上乗せするなどとした復興増税の
政府・与党案を前提に、夫婦と子ども2人世帯で試算した。




厚生年金保険料率は04年の制度改正で、17年度まで毎年0.177%ずつ
段階的に引き上げることが決まっており、年収1千万円以下では復興増税よりも
負担増額が大きかった。



 子ども手当の見直しでは、来年6月から年収960万円程度を境に、全額支給の
対象から外れる。



与野党はこうした所得制限世帯への影響を和らげる対策を検討中だが、今回は
年収1千万円以上は手当ゼロで試算。その影響で手取り額が大きく減り、11年と
比べた合計の減少率は年収1千万円の世帯が最大だった。


http://www.asahi.com/business/update/1006/TKY201110060564.html?ref=gooより


・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


欧米でも格差問題や財政悪化問題が深刻になっているようですが、増税以外に
良い方法はないものでしょうか。